2008年06月24日

海外において波力発電が波に乗れないのは何故か?(2)

 『海外において波力発電が波に乗れないのは何故か?(1)』より…。

 第二回目の今回は、全体図を把握し易いように、海外における世界スケールにおいての、波力発電についての経済面の流れを追って、まとめて行きたいと思う。

 但し、現在はまだ下書きの段階であり、纏め上げた後で編集することとなるが、参考としている文面は下記のようなデータを元にしている。

### 参考文献 ###
nature 450,135-318 8 November 2007 no.7167
News Feature p.156-159 / To Catch A Wave / Ewen Callaway repots
nature DIGEST 日本語版 January 2008 Vol.05, No.1(1月号)

### 関連記事 ###
海外において波力発電が波に乗れないのは何故か?(1)
nature誌で取り上げられた波力電気を経済工学的に調査する。
波力発電と潮力発電の違い


 また、日本国内の場合は、高度経済成長期の中で、独自の能力を確立しているため、別口として、参考となるデータを示す。

### 波力発電 ###
波力発電 - Wikipedia
波力発電の現状
波力発電システム


 以下に、個人研究のレポートをまとめる。

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海外において波力発電が波に乗れないのは何故か?(1)

 まず、全体図を把握し易いように、海外における世界スケールにおいての波力発電についての流れを追って、まとめて行きたいと思う。

 但し、現在はまだ下書きの段階であり、纏め上げた後で編集することとなるが、参考としている文面は下記のようなデータを元にしている。

### 参考文献 ###
nature 450,135-318 8 November 2007 no.7167
News Feature p.156-159 / To Catch A Wave / Ewen Callaway repots
nature DIGEST 日本語版 January 2008 Vol.05, No.1(1月号)

### 関連記事 ###
nature誌で取り上げられた波力電気を経済工学的に調査する。
波力発電と潮力発電の違い


 また、日本国内の場合は、高度経済成長期の中で、独自の能力を確立しているため、別口として、参考となるデータを示す。また、その独自に確立された性質については、次の機会にレポートをまとめる予定にしている。

### 波力発電 ###
波力発電 - Wikipedia
波力発電の現状
波力発電システム


 以下に、個人研究のレポートをまとめる。

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ナノマテリアルのリスクを調査するための参考データ

 前回取り上げた『高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料(2)』より。

 現在、バイオ燃料の開発において、最近nature誌で報告された『工学:バイオ燃料として分枝高級アルコールを合成するための非発酵的経路』のような、採算を満たす材料を開発を意図とした研究が続けられているが、仮に、〔問題を解決できるような採算が取れるような材料が開発された場合〕、〔医学系において、現在問題視されているナノマテリアルのリスクがどれくらいあるのか?〕を知る必要があると考えられるため、nature誌で過去に報告された以外のもので(膨大なストックからなので見つけ出すのには時間がかかるため)、参考となりそうなデータを集めてみるに至った。

 次に、参考となりそうなデータを示す。

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nature誌で取り上げられた波力電気を経済工学的に調査する。

 前回取り上げた『波力発電と潮力発電の違い』より。

 nature誌で取り上げられた海外の波力電力の開発と、日本国内における波力電力について、技術力や経済性など各スケールにおいて大差が見られたため、この差分について、実際のところを見ていくに、更に考察を深めていく。

 まだメモの段階ではあるが、nature誌で報道されたニュースよりデータを抜粋して、ノートにまとめていこうかと思う。


### 参考文献 ###
nature 450,135-318 8 November 2007 no.7167
News Feature p.156-159 / To Catch A Wave / Ewen Callaway repots
nature DIGEST 日本語版 January 2008 Vol.05, No.1(1月号)

### 関連記事 ###
波力発電と潮力発電の違い


 現在海外で学者レベルで研究されている波力電力は、日本の技術に比べ、非常にコンパクトな計画なものとなっており、日本のものが低圧ポンプを搭載した大型の装置でコストがかかっているのに対し、低予算内で組まれており、計画にあわせたコンパクトな計画を多数こなしているようである。そこは、科学ベースの経験値との差分や、技術系の産業面においての経験値との差分からも現れており、研究態勢は日本国内のものとはまったく違うものとなっている。


 上記に示した参考にしたデータより、これより、データを抜粋して取り上げていく。(*完成には時間がかかると考えられる。現在は走り書きで書き込んでいるが。メモがまとまり次第レポートとして編集を行う予定としている)

 まず、装置装置そのもの焦点を当てて取り上げていく。

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2008年06月23日

波力発電と潮力発電の違い

 実は、『nature DIGEST 日本語版 January 2008 Vol.05, No.1(1月号)』の〔波力電力に挑む〕というお題で引っかかって、原本と見比べてみているのだが、この御題となった「To Catch A Wave : 波力電力は波に乗れるか?」というニュース記事は、発電装置から見ても、どう見ても採算が取れないように思えてならない。

 なんで、あえて、見るからにも採算の取れないのがわかる波力発電をわざわざ目玉スクープに載せるのか、疑問に思いつつも、ざっとページを見てみると、自然免疫研究をリードする日本の研究者の報道や、核査察官研修体験記など、完全なズブの素人がレポートしたものばかりあえて選んで載せている、この『nature DIGEST 日本語版』。勿論、完全にズブの素人のものだから、実際のところの物理をレポートできてはいない。翻訳は妥当でわかり易い翻訳をしているが、そういった、どうでもいいものばかり取り上げている。どうやら、Nature誌の記者だけでなく、ダイジェストの編集者も、物理を知らない者が編集しているらしい。

 『Newsmaker of the year : 2007年の「話題の人」』で、気候変動の脅威を回避するには「炭素を地中に埋めて、原子力発電や潮力発電で証明をともすこと」を取り上げられていたので、実際の実働はどれぐらいなのか、どうにも気になったもので、夕方より夫を巻き込んでわからないところを聞いてみた。

 潮力発電は立地条件や潮力発電所の規模によるが、潮の干満が大きいほど発電能力が高い。規模や立地条件によって異なるが、それは水力電力とほぼ同等のエネルギー発電ができるらしい。

 現在の波力発電装置には、大別して6種類に分けられ、「減衰型」「点吸収型」「振り子式波力変換型」「振動水柱型」「超波型」「没水圧力差型」とあるが、このうち、実用可能の可能性がある「振動水柱型」は、〔潮力発電の1/50〕しかないらしい。それ以外のものはそれ以下のものとなる。

 潮力電力の場合は、装置の構造からして、堤防に穴を開けてタービンを1つ取り付けるぐらいで、後は発電機と電池(定電圧定周波数:CVCFのようなもの)を設置し、立地条件上海水の出し入れのためのポンプ装置が必要である場合は設置すればよいだけだから、交流の安定化電源要の電池に大きなコストがかかる他は、さほどコストはかからない。

 また、潮力発電の場合は、水力発電と違って、生態系を壊すことなく、生態系に影響をあたえない構造で設置しているので、原子力の次に有力候補になると考えられる。

 しかし、波力発電装置の場合には、腐食しないような構造にすることは勿論のこと、嵐や台風などの自然災害時に持ちこたえられるように、平均50倍の強さの波に耐えられる必要があり、このため、実際に実現させようとすればかなり大型の装置になる。このため、高コストに至る。発電量も小さいため、まったく採算に合わなくなる。また、貝類などの生物が装置に張り付くこともあることから、これは障害になることもあり、とかくメンテナンスが掛かるようになる。このことから、完全に採算が合わないといえる。

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2008年06月22日

もう一歩踏み込んで…

 このカテゴリでは、所謂、我が家での話、即ち、夫婦の会話での話しになる。

 即ち、そんな夫婦間で日常会話として行われてきたもので、夫婦の間で考案されてきたものや、議論されたものについて、取り上げていく。

 今回は、その前置きに、概要的な話をしていこうと思う。

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2008年06月21日

高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料(2)

 前回の『高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料』で、上げ切れなかったものがあることから、本ページでは、バイオ燃料について、更に深いところを取り上げていくことにする。

 つまり、実のところ、取り上げていない問題がたくさんあるので、これを取り上げていくことを考えている。そして、発生するだろうリスクを、わかる限り取り上げていこうと思う。



 バイオ燃料の中で世界の生産量が最も多いのは、燃料エタノールであることは、前回の話で取り上げたが、2005年には、アメリカでは、エタノールがガソリンに混合されるようになって、【有害な添加剤 MTBE 】―〔メチル-t-ブチエーテル:ガソリンに添加され、ガソリンスタンドの地下タンクからの漏出で、大々的な地下水汚染をもたらし、アメリカで大きな問題となった〕という実例がある。

 こういった実例の事件は、発展途上国が同じ技術を扱おうとしたときに発生し易い問題となる。そのようなケースを引き起こす可能性が極めて高いのが、中国で、10年という非常に短い期間で急成長したために、生じさせてしまう問題だと考えられる。

 というのは、日本でも早すぎる成長だといわれた30年間であったが、もともと国民が危機管理の認識が厳しかったため、公害についての訴訟や法律改定をきっかけに、高度経済成長の中でも獲得した〔産業で発生するリスクに対する対応能やノウハウ〕といったものを獲得してきた結果、日本は技術力が高い国となっている。実際、調べてみると、日本の技術は、どの国の技術よりも高く、エネルギー生産能力が高い上に、リスクを軽減させるテクノロジーを獲得している。

 しかし、見よう見まねで急成長をし、産業で発生する公害の痛手を経験していない場合には、気がつかないところだと考えられる。次にあげられるのは、迷信深い傾向にあるインドである。また、アジア地域において、環境問題が険しいデータが過去より挙げられていたように、公害に対応するだけの能力が在るかどうかについては、自力で解決できなかっただけに、難しいところがあるかもしれない。


 一般的には、原材料が自然界にある有機物であると、安全であると容易に認識してしまうものかもしれないが、実はそうではない。

 実は、原料がたとえ自然界に存在する有機物であったとしても、化合させる物質によっては有害になることがある。

 また、バイオテクノロジーで化学反応を起こして変化させれば、有害物質となり易くなる。つまり、こういったものには、公害がつき物だと考えてほぼ間違いはない。

 なぜなら、実際、ガソリンスタンドなどで、まったく燃料を落とすなというのは、物理的に不可能である。燃料の生産過程というのは技術力の差がどうしても出てしまいがちであるので、技術力が低い場合のものには、やはり、公害が発生し易くなる。

 環境汚染はもとより、環境ホルモン物質による汚染の可能性もあり、環境ホルモン物質の場合は、捕食されるたびに、捕食者のその体内で「10^10」の割合で濃縮されていくので、生態系の上に行くほど毒物が濃縮されていくことになる。

 また、燃料として使うと同時に、ナノ物質公害で発がん性を生じさせる患者が増えることも考えられる(Nature誌にもいくつか報告されたが自身のすとっくから、まだ見つけることが出来ていない)。したがって、ナノ物質公害に対応するには、ナノ物質公害の対策を施した部品が開発されない限りは、リスクがつき物となる。

 つまり、ここで取り上げているのは、考えられるリスクを考えられるだけ取り上げている状態である。したがって、まだ解決しなければならない問題が内在している状態にある、という意味合いで取り上げている。


 次に、上記の問題を環境衛生上の基準値まで達成できているのを前提においた話で、生産コストに影響がないと考えられたバイオ燃料を取り上げようと思う。

 バイオ燃料においては、需要の拡大によって、さらに幅広い供給原料から、より効率的に生産するような新技術の開発も進んでいる。たとえば、セルロース由来のバイオ燃料は茎や葉などの価値の低いバイオマス繊維から生産できることから、着目された技術で、プラントにおいては、自身が調べ始めた9年前にはあった技術(日本の企業のもの)である。この技術についてあと10年後には採算が合うだろうと予測している人も多いというが、専門の検査機関を通しての有害性の検証は必要かと考えられる。

 つい最近のものであれば、『工学:バイオ燃料として分枝高級アルコールを合成するための非発酵的経路』というものがある。

 しかし、どんなに実用性のある質の高いものを開発したとしても、周囲の環境が、環境保全を行った上でエネルギー供給を得ることが実現できるだけの立地条件が成り立っていないと非常に厳しい。

 いずれにしても、リスクに対応できるだけの部品の開発が求められるのは避けられない話で、その前提には、石油業界と自動車製造業界の摩擦という問題もある。

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posted by 0≠素子 at 12:59| Comment(0) | enelgy industry - exploitation | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

統計データの扱いについて

 自身が扱っている統計データについては、信頼性が高いと考えられるデータを用いて、それらのデータを元に個人研究を行っている。

 それらのデータには、それぞれのスケールにあわせた統計法で、大まかに大別すれば、1つは自然科学系の研究によって観測されたデータや、専門の研究所によって観測や検出されたデータ、もう1つは科学技術系の研究によって示されたデータ、もう1つは技術系のインシデント・レスポンスやアセスメント系の報告データ、もう1つは経済系でIEAやEDMCなどのデータを用いている。

 実際のところ、それらのデータがどこで役に立つのかといえば、リスク計算や予測などを行うときに、これらのデータがあるだけで、きめ細かな試算や予測を立てることが可能となる。

 たとえば、人類社会の動向において、妥当性を示すのか、危険性がはらむものか、リスクの可能性を示唆するものか、人間活動に内在しているデメリットやリスクなどに対し、これらに対応するために、個人研究を行っている。

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posted by 0≠素子 at 09:06| Comment(0) | summary | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

「生態経済学者」では、環境対応に間に合わない。

 昨日取り上げた『高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料』での参考文献の1つにあたる著書に関するものであるが、数多くのデータベースを本書に提示されている著書であるレスター・ブラウン氏の著作の中に、『レスター・ブラウン エコ・エコノミー』という本がある。

 本書は2002年4月に発刊されたもので、一般評価が高いのだが、自身は、レスター・ブラウン氏の「プラン」については高く評価していない(数値などのデータベースの提示は高く評価している)。

 本書の筆者であるレスター・ブラウンは、おそらく世界で最も有名な環境論者の一人とされる。1974年に米農務省の官僚を辞めて「ワールドウォッチ研究所」を設立した。

 しかし、本田総一郎氏がそうであったように、実践で叩き上げでノウハウが完成させた技術系の企業(経済工学系)のような、技術系経済界の見解とは大きな落差があるかと考えられる。

 ブラウン氏は行政の官僚だったせいか、次のような定義をしている。

### レスター・ブラウン氏の定義 ###

「生態経済学者」が活躍史上最大の投資機会を生む


 しかし、現実はそんなに甘いものではない。

 その一例を挙げるに、その根拠にあたるデータとして下記に示す。

### date bese ###
水産養殖:ウオジラミの脅威』(2008-06-17)
炭素サイクル:ソースとシンクとシーズン』(2008-06-18)
日本エネルギー産業の専門企業が代替燃料に手を出さない理由』(2008-06-20)
高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料』(2008-06-20)


 実例として、日経エコBPが添えていた説から考えてみていこう。

### 本書の説明文 ###

例えば、前著で「経済学者と生態学者の現状認識のズレをいかに埋めるかが課題」としていた政策論において、「経済学者と生態学者が協力して、環境負荷のコストを計算し、課税すべき」と一歩進め、近い将来「生態経済学者」なる新しい職業が生まれ、活躍すると予測する。


 これも、見込みの想定が甘い。たとえば、「年金問題」といい、「高齢者の医療問題」といい、それらはマクロ経済の視点のみ(税収することのみ)で設定されており、実働の物理に沿っていない。「税金を用いるプランの立て方」や「税金システム」など、企業から見てみれば、すべて滅茶苦茶だ。こんな状態で、実現できるわけがない。

 何よりも、その前に、カルロス・ゴーンの「首切り魔方式」を用いて、自身は仕事をせずに「仕事は企業任せで外注すればよい」といった
公務員を大幅に、コスト削減する必要がある。―人員削減対象者には、農業プランを設定し、最終的な目標として、地球温暖対策や災害対策を行う一方で、国内生産で自活できるようにしなければならない。

 「経済学者と生態学者の現状認識のズレをいかに埋めるかが課題」というが、これでも現状認識のズレを生じさせ易いもので、盲点に陥り易いものだと考えられる。

 経済学畑は物理に無知である場合がほとんどで、カオスや不確定要素の計算も入れないことが多い。

 これでは、実働の現実味のある試算は不可能である。

 しかし、中には〔物理に沿って物事を組み立てていく〕といった、工学的な試みからリサーチしている経済学畑も(少なくともココに一人いる)いるので、経済学畑だからというだけで、無闇に批判はさせる気は毛頭ない。


 最も重要なのは、物理のメカニズムである。

 即ち、物理に沿ってラインを組まなければならない。それは、流れを分析しプランを構築する経済学分野の仕事でもあり、技術系の仕事でもあるが、これを行わない限り実現が難しいのは、日本経済では何度も経験してきたことではないだろうか?

 一言で言ってしまえば、経済という世界ほど、カオス性が高く不確定要素が発言しやすい世界で、まるで水物のように、あいまいなものでもある。

 過去にこれで失敗してきたケースなどは日常茶飯事に生じているもので山ほどあるはずだ。

 したがって、〔「構造工学」および「機械工学」、且つ、「現代経済学」+「マーケティング」+「経済工学」による試み〕が解決の糸口になるかと考察している。

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2008年06月20日

高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料

 まずはじめに研究が行われたのは、日本においてはある大学のエタノール自動車の研究から始まったことと思われるが、当初、開発された穀物製バイオ燃料は原材料の量に対し、平均しておよそ 5〜7 %のエネルギー生産しかできなかったと思う。(因みに、原子力は九電比率で96%が正味で4%が燃えカスとなる)

 現在の穀物製バイオ燃料は原材料の量に対し、平均しておよそ 10 %ほどしかない。


(予断であるが、ガソリンは完全燃焼するために温室効果ガスをそれだけ多く発生させるが、ディーゼルは不完全燃焼であるのでガソリンの場合のように温室効果ガスを発生させない。また、ディーゼルは粉塵を出さないよう改良されており、環境に配慮した開発が行った企業があったため、その部品を使用している車両が飛ぶように売れたらしい。)


 海外においては、ブラジルとアメリカは、1970年代から始まった政府による強力な支援によって世界のエタノール燃料生産の90%を占めておる、2000年より世界のエタノール燃料生産量は2倍以上に増えている。

 なお、一般的なバイオ燃料はエタノール(原料は砂糖と小麦や大麦、米や大豆などの穀物)と、バイオディーゼル(植物性油と動物性油脂)の2つである。

 これらのバイオ燃料は、エネルギー生産が化石燃料よりもぐんと低く、バイオ燃料のエネルギー生産量では満たせないので、化石燃料とあわせて使われている。(割合は3割ぐらいだろうか…?)


実質上の「エタノール燃料の原料別生産コスト」は
2006年度の時点で、IEA Reuters, DOE $/L
サトウキビ(ブラジル)   $0.30-$0.60
トウモロコシ(アメリカ)  $0.40-$0.60
ガソリン卸売価格      $0.40-$0.70
小麦・大麦などの穀物(EU) $0.50-$0.80
セルロース         $0.80-$1.20

となっている。

 しかし、実際のエネルギー生産コストを考えれば、エネルギー生産量が少ないだけに、コスト高となり、非効率的で採算が合わない。



 バイオ燃料の今後の成長は、変換工程の効率化、そして生産に適した土地や水などの農業資源に左右される。

 市場の拡大に伴って、次のような問題が浮上する。

@土地や水という資源をめぐる競争の激化
A地下水の枯渇
B土壌汚染
C熱帯雨林など生物学的に豊かな生態系の損失
Dバイオ燃料によって食料価格が高騰する
Eバイオ燃料使用によって、ナノ物質公害の発生によって発がん性を引き起こす患者が増える。(研究機関での報告が多数ある)

 またこうした作物は栽培方法によっては、土壌の炭素を隔離したり、大気中の炭素量を減らしたりする機能もある。しかしながら、自然の草地や森林を開墾して、そこに化石エネルギーを大量に投入して、単位面積あたり収量の少ない作物を栽培して、これを原料にしたり、さらに燃料に加工するのにするためにも少なからぬ化石エネルギーをつかったりすれば、化石燃料と同等か、それ以上の温暖効果ガスを引き起こしかねない。

 また、水資源の少ない場所で作物を栽培する方法では、その多くは地下水を掘っては使用している。このような栽培の過程での立地条件が揃っていない場合には、生産量を増やすために、地下水を枯渇させては井戸を掘り…といった繰り返しを行うと、その土地を完全に砂漠化してしまうことになる。しかも、地球という惑星の活動スケールで、非常に長い時間をかけて少しずつ蓄えられた地下水だから、そう簡単には戻らない。今のままの流れていけば、地下水が元に戻った頃には、現在生息している生物のほとんどは絶滅していることだろう。


 尚、これらについてのデータは、そのほとんどがこれまでリサーチで得てきた情報で、教養番組やサイエンス番組で集めたデータのほか、『今水が危ない 改訂版―保存版地球環境白書』・『図解地球の真実―ひと目でわかる温暖化の今と未来 世界の、とても不都合なこと』・『地球環境データブック 2006-07 輸送用バイオ燃料 鳥インフルエンザ ―ワールドウォッチ研究所 (2006)』など、数多くのデータをもとに記載している。

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日本エネルギー産業の専門企業が代替燃料に手を出さない理由

 結論から先に述べれば、採算がまったく取れないからである。

 また、火力発電並みに、高エネルギー生産ができる原材料が地球環境内にないことも起因している。


 日本において、もっとも大きなエネルギー産業といえば、電力だろう。大昔は国営で電電公社だったが、いち早く民営化されて、10社の電力会社がある。その統括する団体が、電気事業連合となっている。

 電気事業連合の連なり(つまりは電電公社)にある10社の電力会社には、それぞれの電力会社毎にエネルギー開発を行う研究所が設置されている。

 その研究所では、以下に安く効率のよい、安定化したエネルギー供給を行うかを研究したり、エネルギー開発を行ったり、余すことなく余力を生かそうとした研究が行われている。

 たとえば、採用されている一例として、電気温水器があるが、これももその過程で生まれたもので、余っている深夜電力を利用してのもので、いわゆる原子力の稼動を安定化させ効率よくエネルギー供給させるためのものだ。

 これまで、各研究所において新エネルギー開発についても多岐にわたって研究が行われてきたが、エネルギー需要を満たすだけのエネルギー供給ができる材料が、地球環境上にはない。このため原子力を主力としている。(これについては実際に自分も調べてみた。)

 即ち、エタノールなどの代替燃料の検証は企業研究機関で既に早い内から行われており、採算が取れないことがわかったことから、これを採用していない。

 自動車開発でも、使ってしまえば発がん性物質を引き起こしてしまう恐れが高いエタノールなどの代謝燃料を使わない電気自動車の開発(結果的にはソーラー・カーを目標にしている)である。その過程には、効率化させるため、やはり軽量化もしなければならなくなるので、たとえばバッテリーなどのパーツ1つにしても小型化にする必要も出てくる。その手の開発が行われていることも情報入手はしているが、現在のところは、原材料の都合上で希少なものであるので実用は難しいところにあり、まだ現実化させることに至っていない。


 実質のところ、完全に環境にやさしい方法でエネルギー需要を満たすだけのエネルギー供給をするのは不可能であり、完全に環境にやさしい方法でエネルギー生産をするといったものは存在しない。

 なぜなら、ソーラーのプレートを作るだけでも若干の温室効果ガスを発生させるものであるし、人力エネルギー生産であっても、呼吸によって温室効果ガスを発生させることになる。

 いざ、人力でエネルギー生産しようとするとわかるだろうが、小さな電球に光をともすだけでも重労働である。だから高層ビルから発電機用の錘を落として重力で自家発電するような形でもしない限り、われわれが必要なだけのエネルギー量は生産ができない。即ち、それだけの大きなエネルギー量を主に原子力でまかなわれていることにある。

 
 環境にやさしい方法でエネルギー需要を満たすだけのエネルギー供給を行うためには、実際には水力発電でも生態系を壊すこともあり、立地条件が揃っていなければできないものであるし、手っ取り早い火力電力というものは、温室効果カスを大量に発生させるわりには、必要とされたエネルギー需要が満たせないため、高生産できる環境ストレスが少ない原子力を頼ってしまう傾向にある。

 これを解決するためには、地球から宇宙に規模を移して、太陽という天然の原子力を使うしかない。この話については、機会があるときに取り上げようと思う。

 というのは、実際に公的に進められている計画ではなく、一個人上の、自身の家庭内で夫婦の会話で行われてきたものであるので、別として扱うことにする。

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2008年06月18日

炭素サイクル:ソースとシンクとシーズン

 炭素サイクルがわかれば、精密な計算や、対策プランも練りやすくなるだろう。

 何故なら、大気中のCO2の季節変動サイクルの位相変化は、1つの地域がCO2のソース、或いは、シンクになった時期の目印となる。

 こうした変化に関する研究から、示唆に富む結論が浮かび上がった。


### DataBace ###
nature Vol 451 | Issue no.7174 | 1-106 | 3 January 2008
Letter p.49 / Net carbon dioxide losses of northern ecosystem in response to autumn warming / CEA-CNRS(仏) S. Piao etal. (update)
News & Views p.26 / CARBON CYCLE : Sources, sinks and seasons / John B. Miller (update)
THIS ISSUE p.xvii / Autumn warming (update)


 また、『気候:炭素サイクル〜二酸化炭素の正味の損失』で取り上げられたような研究方法は、従来の方法より、より明確になっており、より現実に近いモデルの適用によって、より現実味を帯びている。

 この方法は、それでも簡易的なモデルを使用しているが、少なくとも、実際の自然環境の状態を考えてみると、どれだけ難易度が高いのか?…といった、対策の難しさが伺える。

 おそらく、IPCC関連の人々には、ない視野だと思う。

 これらの科学分野からの報告データについて、これらのデータが示すものが、現実では、どれだけの深刻さを示すデータなのかについては、知識を持っている者しか認識できないだろう。

 これらのデータから予想される現在において、どれだけ深刻な状態に陥っているのかは、知識を持っている者しか認識できないだろう。


 一番良いのが、個人にもCO2の排出量を観測する装置を取り付け、人間行動においての温暖効果ガス排出量を計算に取り入れれば、現実的な数字が出る。

 機械工学部の出身である夫に聞けば、この装置にはさほどコストを掛けずに、簡単な装置で観測可能だとのことで、容易に出来るらしい。

 このため、温室効果ガスの話になると、「人間行動による排出量を観測しなければ意味がない」と討論に走るのが日常になっており、我が家ではこの装置についての話題になることが多い。

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2008年06月17日

水産養殖:ウオジラミの脅威

 先日、『伊達にScienceとTechnology』で、『Paradox:鯨保護と地震研究』についての原文となる『Paradox: Whale protection and an earthquake study』を取り上げたばかりだが、実は、同じ地域のスケールで発生している問題に挙げられるものとして、〔カナダ沿岸水域に生息する生物の生態系に関する問題〕と〔人類の生存危機に関する問題とされるもの〕が、他にもある。


 ウオジラミは、飼育されている魚類の病原として知られるものであるが、海面養殖において注意すべき病害虫として知られる。

 ネット上で調べてみると、『AQUABIOLOGY』などで取り上げられているように、アジアでも海面食用において注目すべき病害虫として取り上げられていた。

 カナダ沿岸水域にもこの問題が生じており、nature誌2008年1月3日号に取り上げられている。
 
 カナダ沿岸水域に生息する野生のサケ資源は、養殖場から流出する寄生生物によって重大な影響を受けている。そして、こうした寄生虫の蔓延は非常に強力なために、サケ個体群の一部は絶滅の危機に直面している、という。

 
 これは地球環境における生物の生存競争の現れに過ぎないが、一つは寄生生物が繁殖できるだけの環境に気候変動していることもあるかと考えられる。

 即ち、水産養殖の問題につけ、サケ個体群の一部の絶滅の危機につけ、気候変動につけ、それぞれ、人間行動によって引き起こされた、人為由来とする原因でによって問題が生じている。

 食糧危機問題が挙げられるようになったのは、ここ2年間の話だが、
代替燃料生産で至った穀物不足の問題や地下水の消失の問題が挙げられて現象としてでるのはそう時間がかからなかった。地球環境問題が世界的に認識されたのは去年の話だが、食糧危機問題のそれはもう始まっているらしい。

 報告されたものを抜粋した文面ではあるが『Fisheries Oceanography : A menace of ABASIA』で取り上げている。

 加筆文があれば、再更新する予定である。
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はじめに

 実は、本ブログは、削除してしまった『地球環境を考える』の復刻版である。

 所謂、『science-de-survivor』の環境科学版となる。


 開設するに至っては、しばらく休んでいた科学系ブログでの活動を再開するにリサーチを行っていた過程の中で、科学系列においても、危惧される諸問題が数多く見えてきたからなんであるけれども、自身のブログはそれぞれに目的や趣旨を定めて運営していることから、それらを取り上げるスペースがなかったため、今回の開設に至った。

 本ブログで取り上げるべきものは、既に、既存の自身のブログで『Paradox:鯨保護と地震研究』を取り上げたが、今後はこのブログで取り上げるとする。

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