2009年02月18日

新聞を見たので

 西日本新聞02月16日の報道より、政策減税や、地球温暖化対策を景気浮揚に結びつける日本版「グリーン・ニューディール」構想として太陽光発電導入推進策も盛り込む方向だ、という記事を見たので、これを機会に見ていこうと思う。

 厳密には、方法をいろいろと考えてしまったのでこの日になった。例えば、これまでの案だと、宇宙開発の一環での太陽発電システムの他に、今は発光ダイオードの技術があるので、@空いた田畑をソーラー発電畑にするとか、A道路にソーラーシステムを導入して都市開発のワンセットにするとか、脳内には様々な考えが渦巻いていた。

 話のまとまりが悪くなるので、現実的にみて、太陽光発電導入推進策の流れで考えてみる。(ただ報道を見ていて、地球温暖化問題の対策の過程の1つとして、太陽光発電導入案を考えていた当事者だったからムッとしただけの話。)

 natureの報告を見てからのものだから、もう10年になるが、地球温暖化問題を考えた場合、EDMCのエネルギー・経済統計要覧の各種データを見てわかるように、人間活動においてのエネルギー問題が浮上する。これには資源配分問題というものも同時に浮上する。

 経済学系においての考察においては、地球温暖化対策や温室効果ガス削減のプランを経済戦略としてパラダイムチェンジすることは容易に行き着く話ではあるのだけれども、構造的な物理面においては、人間活動の過程において温室効果ガスを発生しやすい(或いは、物理を見落としての抜け落ちで結果的に発生させる)ものがほとんどであって、新エネの代替燃料で生じた(地下水枯渇問題や食糧問題など)各種問題、グリーンエネルギーにおいての個人投資型のプランは大々的に運営する事は難しいなど、実際に活用できる、温室効果ガス削減に効果的且つ合理的な方法というのは、ほんの一握りしかないというのが現実となっている。

 まず、勘違いされている辺り、国内の電力企業においての電源開発については、「原子力」「火力」「揚水」「一般水力・地熱」「新エネルギー」とあるが、一般において(都市計画で試験的に実行されている計画は省く)従来から運用されてきたケースは、「原子力」「火力」「揚水」「一般水力・地熱」となっており、「新エネルギー」においては研究が行われていたらしい。

 「新エネルギー」には様々なものがあるが、従来の方法に比べ、高コストとなりやすく、しかも、一定した電力供給は難しいこと(一定したものでなければ設備されたシステムに不具合が生じ、非効率になったり、事故がおきやすくなること)や、エネルギー生産率が1%ということから、グリーン電力基金においての支援に回されている。

:勿論開発の余地がある新エネについては現在でも研究が行われているらしい)

 実際に、従来のシステムから新しいものまで1つ1つ追って調べてみたのだけれども、本当に難しいものだと痛感してきたこの10年間。

 地球温暖化対策を考えるにしても、一帯を支えるπ上で需要供給を考えた場合、新エネでは高コストであることや1%しか生産率がないから、これには電気使用量も価格が高くなる。だから原子力に加重があったわけであるのだけれども、原子力は一定に運用されなければ非効率となってしまう。これは自動車の運転の仕方と同じようなもので、安定した運殿を行っていない場合には燃料が食うのと同じようなものだから、深夜電力促進することで、できるだけ安い電気量が提供できるように努力されららしい。しかし、その原子力でも(その性質上)能力の80%が上限であるという(:100%の起動をすれば問題が発生すると有識者から聞いている。)。

:因みに、リサーチ上で気がついた話、一般が生産したエネルギーを電力企業に売れるという一説があるが、現実には、生産したエネルギーを一定化させたものでなければ買い取る事ができないのが現状であるらしい。その理由は、エネルギーを一定化させる装置が必要となるからであって、これはエネルギーに売る側に機材設置を求められるからにあるそうだ。)

 数年前にリサーチしたときは、都市計画で現在試験的に運用されているバイオマスプラントのうち、一件だけ、これは凄いと感動したものがあるが、これは立地条件に依り、どこでもできるものでもない。

 1つずつ物理を追って、問題解決を考えているのだけれども、なかなか難しい…。


 これらの話は、現実ベースの物理を追って説明している話で、要は、地球温暖化問題をベタで考えている。nature No.7224によれば、昨年の年末の段階では、国連気候変動枠組み条約締約国会会議(COP14)は前進はあったが主要な課題は先送り(p.846)になったことが報じられ、欧州では温室効果ガス削減の具体策を盛り込んだ温暖化対策で合意に(p.847)至った事が報じられている。しかし、地球環境スケールで、人間活動を見ればそれに沿っていないことが多い。そこがまた難しい…。

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2009年02月09日

考えて欲しい事

石炭エネルギーは温室効果ガスを大量に発生しやすい。

これは、以前中国の国家計画でも行われようとして計画で当時、もし実行されれば、「地球は終わりだ」といった研究者の悲鳴を取り上げられ、科学週刊誌natureで議論になった。現在では、中止になっている国家計画である。

現在鉄鋼業関連がエネルギー開発に取り組んでいるようだが、採取・輸送・加工・発電・送電・の過程において二酸化炭素を発生しやすい。

研究者や有識者に地球温暖化を促進させる気かといわれてもしょうがない事態に陥る。

また、ITmk3は、非効率的なプラン。小さくすればよいというの物はなく…。原材料を使ってエネルギー生産するに当たって、通常以上の電気を必要とする。 − したがって、一般家庭においては、通常の電気量の4倍の電気量が掛かることになる。通常の4階の電気量が掛かるという事は、それだけ温室効果ガスを発生させるという事になる。

つまりは、基礎科学や自然科学の世界(あるいは機械工学ではあたりまえの基礎知識だが)では、石炭エネルギーはそれを扱う過程で必ず温室効果ガスを発生し易いものであるから、地球温暖化対策のプランには使えないことは常識として知っている。

寧ろ、原子力発電の方が、深夜電力を使うことができるため効率的であるし、温室効果ガスの発生は少ないうえに、平衡にエネルギーを使えるようにすれば効率化できる、だから、日本国内の電力企業では、深夜電力という形に取られている。そうやって、効率的に運用し、できるだけローコストで供給できるように努力している。

地球温暖化問題対策のうち、原子力の次に効率的なものが、バイオマスプラントだが、これはその地域一帯のサイクルをスケールとしたエネルギー産業系のプランである。

但し、長期や全体で見た場合、原子力で生産できるエネルギー量に比べ小さな枡になり、より高コストになるから。日本国内では、都市計画の1つとして、現在は試験的に運営されているところが数件ある。

日本国内では、まだ試験的だが、バイオマスプラントの実験が行われている。その内、一件だけ凄いところがある。これについては、別のブログで1度取り上げたが、ブログを撤去するときにそのまま削除したので、この話については、改めて取り上げならなくなるのだけれど、高い技術を持つところでは、リスクやデメリットを包括したアセスメント対応仕様で至って効率的且つ合理的なプランを立てているところがある。

経済系においては、物事の成り立ちや物理をよく見て欲しいと思う…。生物は人間でも地球環境に生かされているだけなのだから…。

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2008年06月24日

海外において波力発電が波に乗れないのは何故か?(2)

 『海外において波力発電が波に乗れないのは何故か?(1)』より…。

 第二回目の今回は、全体図を把握し易いように、海外における世界スケールにおいての、波力発電についての経済面の流れを追って、まとめて行きたいと思う。

 但し、現在はまだ下書きの段階であり、纏め上げた後で編集することとなるが、参考としている文面は下記のようなデータを元にしている。

### 参考文献 ###
nature 450,135-318 8 November 2007 no.7167
News Feature p.156-159 / To Catch A Wave / Ewen Callaway repots
nature DIGEST 日本語版 January 2008 Vol.05, No.1(1月号)

### 関連記事 ###
海外において波力発電が波に乗れないのは何故か?(1)
nature誌で取り上げられた波力電気を経済工学的に調査する。
波力発電と潮力発電の違い


 また、日本国内の場合は、高度経済成長期の中で、独自の能力を確立しているため、別口として、参考となるデータを示す。

### 波力発電 ###
波力発電 - Wikipedia
波力発電の現状
波力発電システム


 以下に、個人研究のレポートをまとめる。

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海外において波力発電が波に乗れないのは何故か?(1)

 まず、全体図を把握し易いように、海外における世界スケールにおいての波力発電についての流れを追って、まとめて行きたいと思う。

 但し、現在はまだ下書きの段階であり、纏め上げた後で編集することとなるが、参考としている文面は下記のようなデータを元にしている。

### 参考文献 ###
nature 450,135-318 8 November 2007 no.7167
News Feature p.156-159 / To Catch A Wave / Ewen Callaway repots
nature DIGEST 日本語版 January 2008 Vol.05, No.1(1月号)

### 関連記事 ###
nature誌で取り上げられた波力電気を経済工学的に調査する。
波力発電と潮力発電の違い


 また、日本国内の場合は、高度経済成長期の中で、独自の能力を確立しているため、別口として、参考となるデータを示す。また、その独自に確立された性質については、次の機会にレポートをまとめる予定にしている。

### 波力発電 ###
波力発電 - Wikipedia
波力発電の現状
波力発電システム


 以下に、個人研究のレポートをまとめる。

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2008年06月23日

波力発電と潮力発電の違い

 実は、『nature DIGEST 日本語版 January 2008 Vol.05, No.1(1月号)』の〔波力電力に挑む〕というお題で引っかかって、原本と見比べてみているのだが、この御題となった「To Catch A Wave : 波力電力は波に乗れるか?」というニュース記事は、発電装置から見ても、どう見ても採算が取れないように思えてならない。

 なんで、あえて、見るからにも採算の取れないのがわかる波力発電をわざわざ目玉スクープに載せるのか、疑問に思いつつも、ざっとページを見てみると、自然免疫研究をリードする日本の研究者の報道や、核査察官研修体験記など、完全なズブの素人がレポートしたものばかりあえて選んで載せている、この『nature DIGEST 日本語版』。勿論、完全にズブの素人のものだから、実際のところの物理をレポートできてはいない。翻訳は妥当でわかり易い翻訳をしているが、そういった、どうでもいいものばかり取り上げている。どうやら、Nature誌の記者だけでなく、ダイジェストの編集者も、物理を知らない者が編集しているらしい。

 『Newsmaker of the year : 2007年の「話題の人」』で、気候変動の脅威を回避するには「炭素を地中に埋めて、原子力発電や潮力発電で証明をともすこと」を取り上げられていたので、実際の実働はどれぐらいなのか、どうにも気になったもので、夕方より夫を巻き込んでわからないところを聞いてみた。

 潮力発電は立地条件や潮力発電所の規模によるが、潮の干満が大きいほど発電能力が高い。規模や立地条件によって異なるが、それは水力電力とほぼ同等のエネルギー発電ができるらしい。

 現在の波力発電装置には、大別して6種類に分けられ、「減衰型」「点吸収型」「振り子式波力変換型」「振動水柱型」「超波型」「没水圧力差型」とあるが、このうち、実用可能の可能性がある「振動水柱型」は、〔潮力発電の1/50〕しかないらしい。それ以外のものはそれ以下のものとなる。

 潮力電力の場合は、装置の構造からして、堤防に穴を開けてタービンを1つ取り付けるぐらいで、後は発電機と電池(定電圧定周波数:CVCFのようなもの)を設置し、立地条件上海水の出し入れのためのポンプ装置が必要である場合は設置すればよいだけだから、交流の安定化電源要の電池に大きなコストがかかる他は、さほどコストはかからない。

 また、潮力発電の場合は、水力発電と違って、生態系を壊すことなく、生態系に影響をあたえない構造で設置しているので、原子力の次に有力候補になると考えられる。

 しかし、波力発電装置の場合には、腐食しないような構造にすることは勿論のこと、嵐や台風などの自然災害時に持ちこたえられるように、平均50倍の強さの波に耐えられる必要があり、このため、実際に実現させようとすればかなり大型の装置になる。このため、高コストに至る。発電量も小さいため、まったく採算に合わなくなる。また、貝類などの生物が装置に張り付くこともあることから、これは障害になることもあり、とかくメンテナンスが掛かるようになる。このことから、完全に採算が合わないといえる。

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2008年06月21日

高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料(2)

 前回の『高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料』で、上げ切れなかったものがあることから、本ページでは、バイオ燃料について、更に深いところを取り上げていくことにする。

 つまり、実のところ、取り上げていない問題がたくさんあるので、これを取り上げていくことを考えている。そして、発生するだろうリスクを、わかる限り取り上げていこうと思う。



 バイオ燃料の中で世界の生産量が最も多いのは、燃料エタノールであることは、前回の話で取り上げたが、2005年には、アメリカでは、エタノールがガソリンに混合されるようになって、【有害な添加剤 MTBE 】―〔メチル-t-ブチエーテル:ガソリンに添加され、ガソリンスタンドの地下タンクからの漏出で、大々的な地下水汚染をもたらし、アメリカで大きな問題となった〕という実例がある。

 こういった実例の事件は、発展途上国が同じ技術を扱おうとしたときに発生し易い問題となる。そのようなケースを引き起こす可能性が極めて高いのが、中国で、10年という非常に短い期間で急成長したために、生じさせてしまう問題だと考えられる。

 というのは、日本でも早すぎる成長だといわれた30年間であったが、もともと国民が危機管理の認識が厳しかったため、公害についての訴訟や法律改定をきっかけに、高度経済成長の中でも獲得した〔産業で発生するリスクに対する対応能やノウハウ〕といったものを獲得してきた結果、日本は技術力が高い国となっている。実際、調べてみると、日本の技術は、どの国の技術よりも高く、エネルギー生産能力が高い上に、リスクを軽減させるテクノロジーを獲得している。

 しかし、見よう見まねで急成長をし、産業で発生する公害の痛手を経験していない場合には、気がつかないところだと考えられる。次にあげられるのは、迷信深い傾向にあるインドである。また、アジア地域において、環境問題が険しいデータが過去より挙げられていたように、公害に対応するだけの能力が在るかどうかについては、自力で解決できなかっただけに、難しいところがあるかもしれない。


 一般的には、原材料が自然界にある有機物であると、安全であると容易に認識してしまうものかもしれないが、実はそうではない。

 実は、原料がたとえ自然界に存在する有機物であったとしても、化合させる物質によっては有害になることがある。

 また、バイオテクノロジーで化学反応を起こして変化させれば、有害物質となり易くなる。つまり、こういったものには、公害がつき物だと考えてほぼ間違いはない。

 なぜなら、実際、ガソリンスタンドなどで、まったく燃料を落とすなというのは、物理的に不可能である。燃料の生産過程というのは技術力の差がどうしても出てしまいがちであるので、技術力が低い場合のものには、やはり、公害が発生し易くなる。

 環境汚染はもとより、環境ホルモン物質による汚染の可能性もあり、環境ホルモン物質の場合は、捕食されるたびに、捕食者のその体内で「10^10」の割合で濃縮されていくので、生態系の上に行くほど毒物が濃縮されていくことになる。

 また、燃料として使うと同時に、ナノ物質公害で発がん性を生じさせる患者が増えることも考えられる(Nature誌にもいくつか報告されたが自身のすとっくから、まだ見つけることが出来ていない)。したがって、ナノ物質公害に対応するには、ナノ物質公害の対策を施した部品が開発されない限りは、リスクがつき物となる。

 つまり、ここで取り上げているのは、考えられるリスクを考えられるだけ取り上げている状態である。したがって、まだ解決しなければならない問題が内在している状態にある、という意味合いで取り上げている。


 次に、上記の問題を環境衛生上の基準値まで達成できているのを前提においた話で、生産コストに影響がないと考えられたバイオ燃料を取り上げようと思う。

 バイオ燃料においては、需要の拡大によって、さらに幅広い供給原料から、より効率的に生産するような新技術の開発も進んでいる。たとえば、セルロース由来のバイオ燃料は茎や葉などの価値の低いバイオマス繊維から生産できることから、着目された技術で、プラントにおいては、自身が調べ始めた9年前にはあった技術(日本の企業のもの)である。この技術についてあと10年後には採算が合うだろうと予測している人も多いというが、専門の検査機関を通しての有害性の検証は必要かと考えられる。

 つい最近のものであれば、『工学:バイオ燃料として分枝高級アルコールを合成するための非発酵的経路』というものがある。

 しかし、どんなに実用性のある質の高いものを開発したとしても、周囲の環境が、環境保全を行った上でエネルギー供給を得ることが実現できるだけの立地条件が成り立っていないと非常に厳しい。

 いずれにしても、リスクに対応できるだけの部品の開発が求められるのは避けられない話で、その前提には、石油業界と自動車製造業界の摩擦という問題もある。

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posted by 0≠素子 at 12:59| Comment(0) | enelgy industry - exploitation | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2008年06月20日

高デメリット・高リスクの穀物製バイオ燃料

 まずはじめに研究が行われたのは、日本においてはある大学のエタノール自動車の研究から始まったことと思われるが、当初、開発された穀物製バイオ燃料は原材料の量に対し、平均しておよそ 5〜7 %のエネルギー生産しかできなかったと思う。(因みに、原子力は九電比率で96%が正味で4%が燃えカスとなる)

 現在の穀物製バイオ燃料は原材料の量に対し、平均しておよそ 10 %ほどしかない。


(予断であるが、ガソリンは完全燃焼するために温室効果ガスをそれだけ多く発生させるが、ディーゼルは不完全燃焼であるのでガソリンの場合のように温室効果ガスを発生させない。また、ディーゼルは粉塵を出さないよう改良されており、環境に配慮した開発が行った企業があったため、その部品を使用している車両が飛ぶように売れたらしい。)


 海外においては、ブラジルとアメリカは、1970年代から始まった政府による強力な支援によって世界のエタノール燃料生産の90%を占めておる、2000年より世界のエタノール燃料生産量は2倍以上に増えている。

 なお、一般的なバイオ燃料はエタノール(原料は砂糖と小麦や大麦、米や大豆などの穀物)と、バイオディーゼル(植物性油と動物性油脂)の2つである。

 これらのバイオ燃料は、エネルギー生産が化石燃料よりもぐんと低く、バイオ燃料のエネルギー生産量では満たせないので、化石燃料とあわせて使われている。(割合は3割ぐらいだろうか…?)


実質上の「エタノール燃料の原料別生産コスト」は
2006年度の時点で、IEA Reuters, DOE $/L
サトウキビ(ブラジル)   $0.30-$0.60
トウモロコシ(アメリカ)  $0.40-$0.60
ガソリン卸売価格      $0.40-$0.70
小麦・大麦などの穀物(EU) $0.50-$0.80
セルロース         $0.80-$1.20

となっている。

 しかし、実際のエネルギー生産コストを考えれば、エネルギー生産量が少ないだけに、コスト高となり、非効率的で採算が合わない。



 バイオ燃料の今後の成長は、変換工程の効率化、そして生産に適した土地や水などの農業資源に左右される。

 市場の拡大に伴って、次のような問題が浮上する。

@土地や水という資源をめぐる競争の激化
A地下水の枯渇
B土壌汚染
C熱帯雨林など生物学的に豊かな生態系の損失
Dバイオ燃料によって食料価格が高騰する
Eバイオ燃料使用によって、ナノ物質公害の発生によって発がん性を引き起こす患者が増える。(研究機関での報告が多数ある)

 またこうした作物は栽培方法によっては、土壌の炭素を隔離したり、大気中の炭素量を減らしたりする機能もある。しかしながら、自然の草地や森林を開墾して、そこに化石エネルギーを大量に投入して、単位面積あたり収量の少ない作物を栽培して、これを原料にしたり、さらに燃料に加工するのにするためにも少なからぬ化石エネルギーをつかったりすれば、化石燃料と同等か、それ以上の温暖効果ガスを引き起こしかねない。

 また、水資源の少ない場所で作物を栽培する方法では、その多くは地下水を掘っては使用している。このような栽培の過程での立地条件が揃っていない場合には、生産量を増やすために、地下水を枯渇させては井戸を掘り…といった繰り返しを行うと、その土地を完全に砂漠化してしまうことになる。しかも、地球という惑星の活動スケールで、非常に長い時間をかけて少しずつ蓄えられた地下水だから、そう簡単には戻らない。今のままの流れていけば、地下水が元に戻った頃には、現在生息している生物のほとんどは絶滅していることだろう。


 尚、これらについてのデータは、そのほとんどがこれまでリサーチで得てきた情報で、教養番組やサイエンス番組で集めたデータのほか、『今水が危ない 改訂版―保存版地球環境白書』・『図解地球の真実―ひと目でわかる温暖化の今と未来 世界の、とても不都合なこと』・『地球環境データブック 2006-07 輸送用バイオ燃料 鳥インフルエンザ ―ワールドウォッチ研究所 (2006)』など、数多くのデータをもとに記載している。

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posted by 0≠素子 at 13:52| Comment(0) | enelgy industry - exploitation | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

日本エネルギー産業の専門企業が代替燃料に手を出さない理由

 結論から先に述べれば、採算がまったく取れないからである。

 また、火力発電並みに、高エネルギー生産ができる原材料が地球環境内にないことも起因している。


 日本において、もっとも大きなエネルギー産業といえば、電力だろう。大昔は国営で電電公社だったが、いち早く民営化されて、10社の電力会社がある。その統括する団体が、電気事業連合となっている。

 電気事業連合の連なり(つまりは電電公社)にある10社の電力会社には、それぞれの電力会社毎にエネルギー開発を行う研究所が設置されている。

 その研究所では、以下に安く効率のよい、安定化したエネルギー供給を行うかを研究したり、エネルギー開発を行ったり、余すことなく余力を生かそうとした研究が行われている。

 たとえば、採用されている一例として、電気温水器があるが、これももその過程で生まれたもので、余っている深夜電力を利用してのもので、いわゆる原子力の稼動を安定化させ効率よくエネルギー供給させるためのものだ。

 これまで、各研究所において新エネルギー開発についても多岐にわたって研究が行われてきたが、エネルギー需要を満たすだけのエネルギー供給ができる材料が、地球環境上にはない。このため原子力を主力としている。(これについては実際に自分も調べてみた。)

 即ち、エタノールなどの代替燃料の検証は企業研究機関で既に早い内から行われており、採算が取れないことがわかったことから、これを採用していない。

 自動車開発でも、使ってしまえば発がん性物質を引き起こしてしまう恐れが高いエタノールなどの代謝燃料を使わない電気自動車の開発(結果的にはソーラー・カーを目標にしている)である。その過程には、効率化させるため、やはり軽量化もしなければならなくなるので、たとえばバッテリーなどのパーツ1つにしても小型化にする必要も出てくる。その手の開発が行われていることも情報入手はしているが、現在のところは、原材料の都合上で希少なものであるので実用は難しいところにあり、まだ現実化させることに至っていない。


 実質のところ、完全に環境にやさしい方法でエネルギー需要を満たすだけのエネルギー供給をするのは不可能であり、完全に環境にやさしい方法でエネルギー生産をするといったものは存在しない。

 なぜなら、ソーラーのプレートを作るだけでも若干の温室効果ガスを発生させるものであるし、人力エネルギー生産であっても、呼吸によって温室効果ガスを発生させることになる。

 いざ、人力でエネルギー生産しようとするとわかるだろうが、小さな電球に光をともすだけでも重労働である。だから高層ビルから発電機用の錘を落として重力で自家発電するような形でもしない限り、われわれが必要なだけのエネルギー量は生産ができない。即ち、それだけの大きなエネルギー量を主に原子力でまかなわれていることにある。

 
 環境にやさしい方法でエネルギー需要を満たすだけのエネルギー供給を行うためには、実際には水力発電でも生態系を壊すこともあり、立地条件が揃っていなければできないものであるし、手っ取り早い火力電力というものは、温室効果カスを大量に発生させるわりには、必要とされたエネルギー需要が満たせないため、高生産できる環境ストレスが少ない原子力を頼ってしまう傾向にある。

 これを解決するためには、地球から宇宙に規模を移して、太陽という天然の原子力を使うしかない。この話については、機会があるときに取り上げようと思う。

 というのは、実際に公的に進められている計画ではなく、一個人上の、自身の家庭内で夫婦の会話で行われてきたものであるので、別として扱うことにする。

posted by 0≠素子 at 10:39| Comment(0) | enelgy industry - exploitation | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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